化粧品の誤解と薬事法
「ニキビ用化粧品でニキビが治りませんでした」
そんなメールが毎日のように届きます。
ニキビ用化粧品、敏感肌用、乾燥肌用、医薬部外品、美容機器、健康食品など、これらの商品の機能で
「効果がない」のは、実は不思議なことではありません。
テレビＣＭや、商品説明を見たり読んだりすると「これなら自分に合うんじゃないか？治るんじゃないか？」と、つい期待してしまいますよね。
でも、宣伝を期待して使ってみたものの、何も良くならない・・・ということも良くあると思います。
そして、「他に自分に合うものは無いかな・・・」と、いろんな化粧品を試し続ける・・・
でも治らないのは当たり前のことなんです。「薬事法」について、まずは知りましょう
薬事法上、化粧品に「効果」はありません
化粧品（と医薬部外品）は薬事法という法律で「作用が緩和であるもの」と規定されています。
つまり薬のように「効果・効能」を期待できる商品を製造・販売することはできません。
また、ニキビ用化粧品には
- 脱脂力が強いもの
- 角質層を傷つけるもの
- 保湿ができない
- ただの水
など、効果がないのはもちろん、継続使用することで、結果的には角質層の状態を悪化させていくものも多くあります。
ニキビ用にかぎらず、○○用といって宣伝されるものは、「お肌」ではなく消費者の「消費行動」を基本に考えられています。
ニキビ用なら「さっぱりした感触」、敏感肌用なら「オイルフリー・無添加・無香料」、高級志向なら「きれいな容器・香り」などがそれにあたります。
いずれの場合でも「治る・効果」を前提として話が進められています。敏感肌用の化粧品ならそのマイナスとしての「他製品の有害性」を宣伝材料としていますが、これも前者の裏返しに過ぎません。
「効果も副作用も無い」が化粧品であり、これは「毒にも薬にもならない」ということです。
「スキンケアの成果」と「化粧品の効果」の誤解
お肌をキレイにし、維持するためには、スキンケアの継続が必要ですが、これは「成分を浸透させ続けて細胞が元気になった（もしくはおかしくなった）」ではありません。
スキンケアを行うのは皮膚表面の角質層で、化粧品が触れるのはこの角質層です。
スキンケアは「肌をどうするために、どう扱うか？」という方法論です。
この理解と実践が成否の分かれ目であり、「商品選び」や「商品の使い方」に終始しているままでは、「無い効果」はやはり無いですし、正しいスキンケアなだ「得られるはずの成果」を得ることもできません。
